阪急バリアフリープロジェクト Vol.2

阪急電鉄
駅のバリアフリー化の歴史

2021.03

お客様の声と時代の要請に応えて。

当社は1992年に王子公園駅や北千里駅でエレベーターの供用を開始するなど、早い時期から駅のバリアフリー化に取り組んできました。その中でも1990年代を代表する取組は、阪神・淡路大震災で被災した伊丹駅の復興です。復興計画の推進にあたっては、整備検討委員会を設置して、お客様の要望や有識者の意見を計画の初期段階から取り入れ、これまでの駅施設の福祉的整備水準を上回る駅として1998年に営業を再開。随所にユニバーサルデザインの考え方を導入し、徹底したバリアフリー化を実現しました。阪急電鉄のバリアフリー化の原点となった駅と言えます。

交通バリアフリー法が施行された2000年以降は、当社も各駅のバリアフリー化を次々と推し進めていきます。法で定められた基準をクリアするために、地下通路の新設やホームの拡張などの工夫を通じて、駅のバリアフリー化を普及させてきました。

しかしながら、駅の構造や立地条件などの制約から整備の難易度が高く、交通バリアフリー法の基準を満たす整備が困難な駅も存在します。2010年以降はこれらの駅の整備に創意工夫を凝らし、一つ一つ課題を解決してバリアフリー化を実現してきました。現在までに全87駅中85駅のバリアフリー化が進んでいるところです。

残る２駅は、課題が多く最も整備が困難な駅ですが、2021年春には春日野道駅のバリアフリー化工事に着手し、2022年度中の完成を目指します。また、残る中津駅についても早期のバリアフリー化に向けて引き続き検討を進めてまいります。

約25年前に「すべての人に優しい駅」を目指して駅のバリアフリー化に着手し、今日まで一駅ずつ実現してきました。今後も、お身体の不自由な方やご高齢の方など、駅をご利用いただくすべてのお客様が快適に当社をご利用いただけるよう、旅客トイレや案内設備の充実も含めて、より高度な駅のバリアフリー化に挑んでまいります。

伊丹駅【1998年】　　　創始期（1990年代）

1995年の阪神・淡路大震災により全壊し、1998年に商業施設と一体的なターミナル駅として生まれ変わった伊丹駅。復興に際しては、有識者・移動制約者（高齢者・障がい者代表）・国土交通省・地元行政・当社で構成する整備検討委員会が設立され、これまでの駅施設の福祉的整備水準を超える駅を実現するため、ご利用者の要望を可能な限り反映してバリアフリー化に取り組んだ駅でした。駅のバリアフリー化のあり方を示す一つのモデルとなった駅でもあります。

当時、先進的な施設として導入した設備は以下のとおりです。
　・大型エレベーター（15人・21人乗り）の採用
　・幅広型自動改札機
　・階段の２段手すり導入
　・音声ガイドシステム
　・点滅型誘導音付き避難口誘導灯の導入
　・情報案内表示機能付きの行先案内表示器設置
　・いす付き公衆電話
　・授乳室・ベビーベッド設置

石橋阪大前駅【2009年】　　　促進・拡大期（2000年代）

バリアフリー化における「移動等円滑化経路の確保」では、改札口からホームまでの経路に加え、各ホーム間を制約なく移動していただける経路の確保が求められます。特に地上駅では、線路を跨いでホーム間を連絡する施設（橋上通路や駅構内通路など）の整備が事業規模を左右することになります。

地上駅でかつ盛土構造のホームであった石橋駅では、上りホームと下りホームとを連絡する方法として、線路下に地下通路、ホーム上にホームと地下通路を連絡するエレベーターを設置して誰もが自由に移動していただける経路を確保しました。

具体的には、ホームの安定性を確保した掘削や線路に支障をきたさない軌道直下での掘削・躯体構築などの創意工夫により、2000年代に多く整備した駅の中でも工事従事者の記憶に鮮明に残っている駅です。

工事は深夜の限られた時間帯で実施され、お客様が目にすることはありませんでしたが、技術者の知恵と努力・熱意により成し得たバリアフリー化でした。

園田駅【2019年】　　　奮闘・高度化期（2010年～現在）

昭和55年に立体交差化により高架駅として整備され、当社駅の中でも早くからエレベーターが設置された園田駅。商業店舗とあわせて多くのお客様にご愛顧いただいている駅です。しかしながら、1階から3階（ホーム階）まで移動の際には駅係員の補助が必要となるため、交通バリアフリー法に適合すべく、新たにエレベーターを設置して、お身体の不自由な方でも自立移動が可能な経路を確保するための改良が必要でした。

園田駅は1階に商業店舗がある構造のため、改良工事にあたっては、商業店舗の営業を継続したまま、2階（改札階）にエレベーターを新設することが求められましたが、当社では前例のない、床下に可動機器用の空間を要しない特殊なエレベーターを採用することで整備を実現しました。また、法の基準以上の設備（オストメイトパック）を配した多機能トイレの設置など、課題克服だけではなく次世代の利便性を追求した取組も行っています。